“納得感”のある車両削減台数の導き方とは?データサイエンティストが紹介する5ステップ

“納得感”のある車両削減台数の導き方とは?データサイエンティストが紹介する5ステップ

コロナウィルスの影響でコスト削減に注力されている企業様も多いと思います。燃料費や保険料などの車両に関わる維持費の削減に取り組むこと必要ですが、そもそも無駄な車両自体を削減した方がコスト削減インパクトがあります。

そこで今回はモビリティデータ コンサルタントの西澤が走行データを活用した、不要な車両を削減するための考え方や手順について紹介します。

不要な車両の削減がうまくいかない理由

はじめまして。データサイエンティストとして、モビリティデータの活用支援をしている西澤です。

「車両の稼働状況を可視化したい」「不要な社用車を手放してコスト削減したい」という悩みをよく相談をいただくのですが…

 

  • データの収集には工数がかかる
  • データの収集ができても加工や集計方法が分からない
  • 加工や集計をしたものの、色々な解釈があり実際に何台削減できるのか分からない

といった理由で「不要な車両の削減」というアクションの手前で止まってしまうケースが多いようです。確かに、車両の稼働率・稼働状況を算出し、台数削減を実現することは難しいのです。そこで、この記事ではSmartDriveが提供しているIoTデバイスで取得した走行データを活用して、車両の稼働状況を分析する具体的な方法と、納得感のある車両削減台数の導き方について紹介します。

 

不要な車両を削減する5ステップ

[1] 削減可能な台数のポテンシャルを確認

まずは現状把握することが重要ですので、日々の稼動状況を可視化することから始めましょう。

車両の稼働状況を把握するために、一定期間内における日次の稼働台数・未稼働台数の平均値を確認します。例えば60台車両を保有していて、期間内の稼働台数の平均が35台の場合、稼働率は60%弱となり、理論上25台分の余剰車両があることになります。

しかし、全ての車両が毎日稼働している訳ではないですし、車両によって稼働する日がバラバラのケースも多いので、もう一段細かく、拠点別の稼働状況を確認していく必要があります。あくまでこの段階は「組織全体視点の理論上削減最大値」と捉えます。

[2] 拠点毎の平均台数稼働台数

次に、拠点毎の削減ポテンシャルを把握します。

商習慣やターゲット層、車両を使う従業員数は拠点によって大きく異なり、車両の台数や使われ方も変わってきます。ですので、組織全体視点での稼働状況だけでなく、拠点毎に絞って稼働状況を確認していく必要があるのです。ここでは、拠点毎の平均値に加えて稼働台数の最大値も見るようにしましょう。最大値を見ることで、拠点で保有している台数と最大稼働数との差から、ざっくりと削減可能な台数を見積もることができます。

<拠点別の削減目標ラインの確認>

 

上記を拠点毎に繰り返し、拠点別の最低・最大の削減台数を算出し、それぞれの削減台数目安として仮の目標を設定します。

<拠点別の削減目安の確認>

 

[3] 削減対象車両の優先度付

続いて車両単位での稼働状況を確認していきます。いよいよ、移動距離や稼働日数の情報を基に、どの車両を削減対象としていくのか決めていきます。例えば以下のように分類します。

【優先度:高】稼働日数が全体と比較して、明らかに少なければ問答無用に削減対象にする。

【優先度:中】 稼働が比較的少なく、1回の稼働あたりの走行距離が少ない場合、公共交通機関の利用を検討する。

【優先度:低】稼働が比較的少なく1稼働あたりの走行距離が多い場合はもっと近い拠点のメンバーが訪問し、移動距離の最適化を図る。もしくはレンタカー、カーシェアのランニングコストとの損益分岐点を確認し、コストの安い方を採用する。

<車両別の稼働状況>

[4] 時間帯別の利用状況の確認

さらに細かく、時間帯別の稼働状況を確認します。車庫(駐車場)から車両が出ている時間帯や実際に稼働している時間帯をベースに、車両の稼働状況を把握し、拠点ごとに定めた削減後の台数で移動ニーズを満たせるかどうかを確認します。
日単位ではなく時間帯毎に見ることで、1日の中で頻繁に稼働している車両やごく一部の間帯で稼働している車両が分かります。例えば、特定の時間帯に稼働が集中している場合は移動が伴う業務を従業員間で調整することで、さらに削減できる可能性も見えてきます。

<時間帯別の車両稼働状況>

 

[5] 各拠点の管理者へヒアリング

最後に、各拠点の担当者と削減後の業務影響を確認し、最終的に削減する台数を確定させていきます。ここでは削減検討に至った経緯として1~4で行った分析結果を元にコミュニケーションを行うことで、納得感が増します。

また、むやみやたらに削減を検討するのではなく、削減以外の選択肢も考慮した上で最終的な意思決定をすることが大切です。例えば、自家用車を持っていない社員に社用車をレンタルする、地域や自治体と協力し余剰車両の貸出しサービスを検討するなど、車両を有効に活用するためのアイディア次第で、削減以外の様々な打ち手が見つかるもしれません。

最後に

スマートドライブが提供しているMobility Data Platformでは上記を1〜4までを簡単に導き出せるダッシュボードを活用することができます。期間、曜日、拠点の3つの条件をいれるだけで、削減ポテンシャルの確認から、各拠点毎の稼働状況、削減台数の目安、削減優先度の高い車両の特定が簡単に行なえます。是非とも、ご活用ください。

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